GRI/SASB/ISO26000対照表
GRIスタンダード対照表
当社グループは、GRI「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照し、2022年4月から2023年3月までの期間について、GRIスタンダードに準拠して報告しています。
一般開示事項
| GRI3：マテリアルな項目2021 | ||
|---|---|---|
| 開示事項 | 掲載場所 | |
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | マテリアリティ |
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティ |
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント |
トップコミットメント サステナビリティマネジメント |
| 200：経済 | ||
|---|---|---|
| 開示事項 | 掲載場所 | |
| GRI 201：経済パフォーマンス（2016） | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 |
ヤマハの業績 社会貢献活動支出について |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 気候変動の緩和および気候変動への適応／TCFDへの対応 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書／企業情報／経理の状況／連結財務諸表等／連結財務諸表注記／重要な会計方針／従業員給付／退職後給付 |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | ー |
| GRI 202：地域経済での存在感（2016） | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | ー |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ー |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト（2016） | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 地域コミュニティ発展への寄与 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | ー |
| GRI 204：調達慣行（2016） | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ー |
| GRI 205：腐敗防止（2016） | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | ー |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 |
イニチアチブへの参画＞国連グローバル・コンパクトの支持 コンプライアンス行動規準 コンプライアンス 公正な事業活動 |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 該当なし |
| GRI 206：反競争的行為（2016） | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 公正な事業活動＞公正な競争に関する違反の状況 |
| GRI 207：税金（2019） | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | 税務コンプライアンスに対する取り組み |
| 205-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | 税務コンプライアンスに対する取り組み |
| 205-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | 税務コンプライアンスに対する取り組み |
| 205-4 | 国別の報告 | ー |
| 300：環境 | ||
|---|---|---|
| 開示事項 | 掲載場所 | |
| GRI 301：原材料（2016） | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 |
生物多様性の保全 ESGデータ（環境） |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 |
製品・サービスの環境配慮 ESGデータ（環境） |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 |
製品・サービスの環境配慮 ESGデータ（環境） |
| GRI 302：エネルギー（2016） | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 |
気候変動への対応 ESGデータ（環境） |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ESGデータ（環境） |
| 302-3 | エネルギー原単位 | ESGデータ（環境） |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | ESGデータ（環境） |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | ESGデータ（環境） |
| GRI 303：水と廃水（2018） | ||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 持続可能な資源の利用 |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント |
持続可能な資源の利用 汚染防止と化学物質管理 |
| 303-3 | 取水 |
持続可能な資源の利用 ESGデータ（環境） |
| 303-4 | 排水 |
汚染防止と化学物質管理 ESGデータ（環境） |
| 303-5 | 水消費 |
持続可能な資源の利用 ESGデータ（環境） |
| GRI 304：生物多様性（2016） | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | ー |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | ー |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 生物多様性の保全 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | ー |
| GRI 305：大気への排出（2016） | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） |
気候変動への対応 ESGデータ（環境） |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） |
気候変動への対応 ESGデータ（環境） |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3） |
気候変動への対応 ESGデータ（環境） |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 |
気候変動への対応 ESGデータ（環境） |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 |
気候変動への対応 ESGデータ（環境） |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 |
汚染防止と化学物質管理 ESGデータ（環境） |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | ESGデータ（環境） |
| GRI 306：廃棄物（2020） | ||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト |
持続可能な資源の利用 汚染防止と化学物質管理 |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 |
持続可能な資源の利用 汚染防止と化学物質管理 |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | ESGデータ（環境） |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | ESGデータ（環境） |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | ESGデータ（環境） |
| GRI 307：環境コンプライアンス（2016） | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 |
該当なし 汚染防止と化学物質管理 |
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント（2016） | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
| 400：社会 | ||
|---|---|---|
| 開示事項 | 掲載場所 | |
| GRI 401：雇用（2016） | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ESGデータ（社会） |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | ワークライフバランスの推進 |
| 401-3 | 育児休暇 | ESGデータ（社会） |
| GRI 402：労使関係（2016） | ||
| 402-1 | 業務上の変更に関する最低通知期間 | 労使コミュニケーション |
| GRI 403：労働安全衛生（2018） | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 従業員の安全と健康 |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 従業員の安全と健康 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 従業員の安全と健康 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 従業員の安全と健康 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 従業員の安全と健康 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 従業員の安全と健康 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 従業員の安全と健康 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 |
従業員の安全と健康 ESGデータ（社会） |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 |
従業員の安全と健康 ESGデータ（社会） |
| GRI 404：研修と教育（2016） | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 |
人材育成 ESGデータ（社会） |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成 |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 人材育成 |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等（2016） | ||
| 404-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
DE&Iの推進 ESGデータ（社会） |
| 404-2 | 基本給と報酬総額の男女比 |
人権 ESGデータ（社会） |
| GRI 406：非差別（2016） | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 |
人権 コンプライアンス |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉（2016） | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | ー |
| GRI 408：児童労働（2016） | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
人権 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
| GRI 409：強制労働（2016） | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
人権 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 現代奴隷法ステートメント |
| GRI 410：保安慣行（2016） | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ー |
| GRI 411：先住民族の権利（2016） | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | ー |
| GRI 412：人権アセスメント（2016） | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 人権 |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | ー |
| GRI 413：地域コミュニティ（2016） | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 地域コミュニティ発展への寄与 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | ー |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント（2016） | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 |
バリューチェーンにおける社会的責任の推進 ESGデータ（社会） |
| GRI 415：公共政策（2016） | ||
| 415-1 | 政治献金 |
公正な事業慣行 3件13万円 |
| GRI 416：顧客の安全衛生（2016） | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 製品・サービスの安全と品質保証 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 製品・サービスの安全と品質保証 |
| GRI 417：マーケティングとラベリング（2016） | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 |
製品・サービスの安全と品質保証 持続可能な資源の利用 製品・サービスの環境配慮 |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 該当なし |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 該当なし |
| GRI 418：顧客プライバシー（2016） | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 情報セキュリティ・個人情報の保護 |
| GRI 419：社会経済面のコンプライアンス（2016） | ||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | コンプライアンス |
SASBスタンダード対照表
Sustainability Accounting Standards Board（SASB）の持続可能な産業分類システム（SICS）で定義されている消費財セクターの「おもちゃ・スポーツ用品」業種の基準に基づいて、ヤマハグループの実績について報告している箇所の対照表です。
サステナビリティ開示トピックおよび会計指標
製品の化学的および安全上の問題
| 会計指標 | コード | 対応状況と報告箇所 |
|---|---|---|
|
（１）リコール件数 および （２）総リコール台数 |
CG-TS-250a.1 |
製品の不具合や、製品・サービスに起因する事故が発生した場合には、法令に基づく関係当局への報告、お客さまの安全に必要なリコールや積極的な情報開示を迅速かつ適正に行うための手順・フローを定めています。重大性や緊急性、購入・使用などの実態に応じて、ウェブサイトへの掲載や記者発表、新聞・専門誌などへの社告掲載、SNSによる情報発信、ダイレクトメール・お電話などによって情報伝達の徹底を図っています。下記にて関連情報を掲載しています。 製品・サービスの安全と品質保証／製品・サービス情報の開示 当社製品をご利用のお客様へ重要なお知らせ なお、2023年3月期において、新たに公開したリコールはありませんでした。 |
| 受領した通知状（LOA）の数 | CG-TS-250a.2 | ― |
| 製品の安全性に関する法的手続きに起因する金銭的損失の総額 | CG-TS-250a.3 |
製品の安全性確保や法規制への対応状況については下記をご覧ください。 製品・サービスの安全と品質保証 |
| 製品の化学物質に関連するリスクや危険を評価および管理するプロセスの説明 | CG-TS-250a.4 |
世界各国の化学物質に関する法令・規格を確実に順守するため、製品に含まれる化学物質の管理システムを構築・運用するとともに、「製品に関わる化学物質の含有基準」を制定しています。製品の設計・開発にあたっては、この基準に沿って含有化学物質をサプライチェーン全体で管理しています。また、「ヤマハグループ化学物質使用基準」に沿った化学物質の管理の徹底と生産工程からの排出削減に取り組んでいます。 製品・サービスの安全と品質保証／製品・サービスの安全性確保 汚染防止と化学物質管理／化学物質の管理と排出削減 |
サプライチェーンにおける労働状態
| 会計指標 | コード | 対応状況と報告箇所 |
|---|---|---|
| 社会的責任行動規範の監査を受けた施設数 | CG-TS-430a.1 |
ヤマハグループは調達先に対し「ヤマハサプライヤーCSR行動基準」への順守要請と定期的な監査を行っています。監査は調査票によるもので、訪問による監査は実施していませんが、今後、導入していく計画です。関連情報は下記に記載しています。 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
|
直接サプライヤーの社会的責任監査 （１）不適合率および （２）（a）優先不適合 および （b）その他の不適合に対する関連の是正措置率 |
CG-TS-430a.2 |
「ヤマハサプライヤーCSR行動基準」の順守状況を調査票により確認しています。2023年3月期は新規取引先60社、既存取引先の約9割に当たる2,273社について点検を実施しました（既存取引先への調査は3年に1回、一斉に実施）。結果は下記に記載しています。 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 |
ISO26000対照表
当社グループのサステナビリティ報告は、ISO26000を参照しています。7つの中核主題と当社グループの取り組みとの対照表です。
| 中核主題 | 課題 | 該当ページ |
|---|---|---|
| 組織統治 | 1.組織統治 | コーポレートガバナンス サステナビリティマネジメント コンプライアンス リスクマネジメント 税務コンプライアンスに関する取り組み 株主・投資家との対話 |
| 人権 | 1.デューディリジェンス 2.人権に関する危機的状況 3.加担の回避 4.苦情解決 5.差別および社会的弱者 6.市民的および政治的権利 7.経済的、社会的および文化的権利 8.労働における基本的原則および権利 |
人権 DE&Iの推進 コンプライアンス ワークライフバランスの推進 労使コミュニケーション |
| 労働慣行 | 1.雇用および雇用関係 2.労働条件および社会的保護 3.社会対話 4.労働における安全衛生 5.職場における人材育成および訓練 |
DE&Iの推進 労使コミュニケーション ステークホルダーとのかかわり 従業員の安全と健康 人材育成 |
| 環境 | 1.汚染の予防 2.持続可能な資源の使用 3.気候変動緩和および適応 4.環境保護、生物多様性、および自然生息地の回復 |
環境マネジメント 汚染防止と化学物質管理 製品・サービスの環境配慮 持続可能な資源の利用 気候変動への対応 生物多様性の保全 |
| 公正な事業慣行 | 1.汚職防止 2.責任ある政治的関与 3.公正な競争 4.バリューチェーンにおける社会的責任の推進 5.財産権の尊重 |
公正な事業活動 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 知的財産 |
| 消費者課題 | 1.公正なマーケティング、情報および契約慣行 2.消費者の安全衛生の保護 3.持続可能な消費 4.消費者に対するサービス、支援並びに苦情および紛争解決 5.消費者データ保護およびプライバシー 6.必要不可欠なサービスへのアクセス 7.研修および意識向上 |
製品・サービスの安全と品質保証 顧客満足の向上 情報セキュリティ・個人情報の保護 |
| コミュニティーへの参画およびコミュニティーの発展 | 1.コミュニティーへの参画 2.研修および文化 3.雇用創出および技能開発 4.技術の開発および技術へのアクセス 5.富および所得の創出 6.健康 7.社会的投資 |
地域コミュニティー発展への寄与 ステークホルダーとのかかわり |