マテリアリティ

ヤマハグループでは、社会の持続的発展と中長期的な企業価値向上につながる重要なサステナビリティ課題(マテリアリティ)をサステナビリティ方針に組み込み、活動を推進・管理しています。

特定したマテリアリティ

環境

気候変動への対応

  • 事業所におけるCO2排出削減
  • 調達、物流、製品使用におけるCO2排出削減

持続可能な木材の利用

  • 木材の持続可能な調達、利活用
  • 森林育成推進

省資源、廃棄物・有害物質削減

  • 製品・梱包の省資源化・資源循環性向上
  • 有害化学物質削減(VOCなど)

社会

平等な社会と快適なくらしへの貢献

  • 心身の安全と健康
  • 遠隔コミュニケーション
  • UD・アクセシビリティへの配慮など

バリューチェーンにおける人権尊重

  • サプライヤーの労働人権など

文化

音楽文化の普及、発展

  • 音楽文化の普及発展に資する製品・サービス・活動
  • 次世代育成への貢献

人材

創造的で挑戦的な組織風土の醸成

  • 人材開発、意識調査、対話機会創出、WLB、安全と健康など

人権尊重とDE&I

  • ともに働く仲間の人権尊重施策(人権教育、DD)
  • DE&I推進(ジェンダー、国籍など)

サステナビリティに関するマテリアリティ・KPI・目標

中期経営計画「Rebuild&Evolve」(2025/4~2028/3)の主なKPI・目標・実績

分野 マテリアリティ 中計(2025年4月~2028年3月)KPI・目標 2026年3月期実績
環境 気候変動への対応 CO2排出量(スコープ1+2)30%削減(2018年3月期比)経営目標 39.0%削減
省資源、廃棄物・有害物質削減 梱包材の発泡スチロール 25%削減(2023年3月期比)経営目標 28.8%削減
持続可能な木材の利用 持続可能性に配慮した木材使用率 80%経営目標 71.3%
おとの森活動(楽器材料となる希少樹種の育成・保全)推進
 タンザニア:2万本/年(最終年度) 苗木植栽・保全
 北海道:アカエゾマツ活用楽器の製作・公開
 インド:植林パイロット事業導入
 中南米:1樹種で保全モデル構築
タンザニア:0.6万本/年 植栽
北海道:楽器試作実施
インド:現地パートナーと協定締結、植林試験地選定と苗畑設置
中南米:対象樹種選定と広域情報の収集
社会 バリューチェーンにおける人権尊重 サプライヤー実地監査 60社経営目標 二者監査員養成計画策定※1
平等な社会と快適なくらしへの貢献 社会課題関連取り組み数 20件経営目標 8件
文化 音楽文化の普及・発展 Community Building with Music 1.2万回経営目標
(音楽文化支援活動:音楽を通じて、人と人がつながる場を創出する活動)
0.36万回
スクールプロジェクト累計児童数 700万人経営目標 504万人
人材 人権尊重とDE&I 管理職女性比率 24%経営目標 19.6%※2
グローバル人材配置 40名 7名
創造的で挑戦的な組織風土の醸成 従業員サーベイ働きがい肯定的回答率の継続的向上 肯定的回答率 67%※3
人的投資額 1.5倍経営目標 1.14倍
  1. 1第三者による監査に加え、自社によるサプライヤー監査(二者監査)を導入するため
  2. 2一部のグループ企業については法令上の制約などにより集計対象外としています
  3. 3新サーベイに切り替え、今回より設問見直し

マテリアリティの特定プロセス

ヤマハグループでは、特定したマテリアリティに対して、社会動向やサステナビリティ課題、ステークホルダーからの期待などを踏まえ、継続的に評価・見直しを行っています。

1.重要なステークホルダーの特定

評価対象とするサステナビリティ課題の識別と、重要度評価に反映するために、ヤマハにとって重要なステークホルダーを特定

2.評価対象とするサステナビリティ課題の識別

SDGsターゲット、Global Risk Report のGlobal Riskおよびその他のリスクを勘案した課題リスト(約110項目)を作成。ヤマハや1で特定したステークホルダーと関連性の低いもの/重複する項目を除外。一部の課題を機会/リスクに分解するとともに、ヤマハ特有の課題を追加し、重要性評価の対象とする課題(約60項目)を識別

3.サステナビリティ課題の重要性評価

2で識別した課題を「機会」と「リスク」に分け、それぞれについて以下①②の視点で、自社が受ける影響と自社が環境・社会に及ぼす影響の両側面からの重要度評価を行い、2軸でマッピング

① 事業視点での評価(企業にとっての重要度、自社が受ける影響)

全社横断での評価チームを編成し、売上/損失・コスト/評判/コンプライアンス/企業理念/経営・事業の持続可能性の観点から重要度をスコアリング

② ステークホルダー視点での評価(ステークホルダーにとっての重要度、自社が環境・社会に及ぼす影響)

お客さまの声や従業員アンケートなど、1で特定した各ステークホルダーのニーズや意見、業界イニシアティブの要求事項、ESG評価項目(FTSE、MSCIなど)との関連性から重要度をスコアリング

[図] マテリアリティ・社会課題の重要性評価

4.マテリアリティの特定

マッピングに基づいて重要度の高いサステナビリティ課題をグルーピングし、マテリアリティとして特定。さらにマテリアリティを「環境」「社会」「文化」「人材」に分類し、体系化

5.承認

特定したマテリアリティについて、代表執行役社長を委員長とするサステナビリティ委員会で審議し、取締役会にて承認