ダイバーシティの推進とインクルージョン

ヤマハグループは、人材の多様性を新たな価値創出の源泉と考え、多様な人々への就労機会の提供に努めるとともに、従業員の多様性を生かして企業競争力を高めていきます。

ヤマハグループは、ダイバーシティ・マネジメントの一環として、女性が活躍できる職場環境づくりや制度の整備を推進しています。

これまでの取り組み

主な成果・実績

各データの経年推移については、社会性データのページに掲載しています。

ヤマハ（株）では、2018年3月1日現在、41人の外国籍従業員が就業しています。国籍を問わず多様な人材の活躍を推進するため、新卒の外国籍人材採用の目標設定や、英語版の採用ウェブサイトによる情報提供などを行っています。
また、世界各地で事業を営む企業として、各拠点の現地人材をグループ内の重要ポストに登用しています。
欧州の地域販売会社であるヤマハ・ミュージック・ヨーロッパでは、2015年4月に初めてドイツ人社長を登用、2018年4月には米国本社のヤマハ・コーポレーション・オブ・アメリカでも現地人社長を登用しました。そのほか、買収によってヤマハグループに加わった海外現地法人の5社で社長にローカル人材を登用するなど、グローバルでの多様な人材活用を推進しています。
（経年推移については社会性データのページに掲載しています。）

ヤマハグループは、意欲や能力に応じた就業機会の確保による職業生活の充実が、経済および社会の発展にも寄与するという考え方のもと、休暇・休職制度に加え、従業員のライフイベントにも柔軟に対応できる雇用延長や再雇用制度を整備しています。

シニアパートナー制度

海外赴任帯同者の再雇用制度

介護離職者の再雇用制度

ヤマハ（株）では障がい者雇用と、障がいのある方にも働きやすい職場環境の整備を推進しており、障がい者雇用制度の目的である「障がい者の自立」と「共生社会の実現」を目指して、能力向上と社内の啓発に取り組んでいます。 2018年3月1日現在、ヤマハ（株）の障がい者雇用数は82人です（うち38人（株）ヤマハアイワークス在籍）。
雇用率は2009年度以降2%以上で推移しており、障害者雇用促進法における2014年4月以降の水準を維持しています。