ヤマハ株式会社(以下、当社)は、任意団体「work with Pride」が策定する、企業・団体などにおけるLGBTQ+※1などの性的マイノリティに関する取り組みの評価指標「PRIDE指標※22025」で、最高位「ゴールド」を7年連続で受賞しました。
画像ダウンロード
「東京プライド2025」にブース出展した当社従業員
ヤマハグループは、人材の多様性を新たな価値創出の源泉と捉え、それぞれの個性を尊重し生かすことで、企業競争力の強化や成長・発展とサステナブルな社会の実現を目指しています。その一環として、性的マイノリティ当事者が働きやすい環境づくりや、多様性を尊重した企業活動を行うため、LGBTQ+への理解促進や支援の取り組みを行っています。具体的な取り組みは以下の通りです。
1.「東京プライド2025」への出展
3年連続で、6月に東京・代々木公園で開催された「東京プライド2025」にブースを出展しました。「Sound and Music is for everyone(音・音楽はみんなのもの)」をスローガンに、レインボーカラーに彩られた特別仕様の楽器を展示し、多数の来場者に演奏していただきました。さらにプライド月間中の6月には「ヤマハサウンドクロッシング渋谷」でも関連キャンペーンを実施しました。
2.社内コミュニティ「Yamaha Rainbow ERG」の立ち上げ
2024年に導入した従業員リソースグループ(ERG※3)制度を活用し、2025年にLGBTQ+の当事者とアライ(支援者)による社内コミュニティ「Yamaha Rainbow ERG」が有志従業員の主導で発足しました。「東京プライド2025」のブース出展は、同コミュニティのメンバー13人が企画を主導し、当日は公募で集まった18人のボランティア従業員とともに運営しました。
3.従業員のLGBTQ+理解促進
LGBTQ+に関する全社セミナー・研修の開催やLGBTQ+ロゴの制定、LGBTQ+のアライであることを表明するステッカーの配布、職場における理解促進ツールの作成などを通じ、従業員の理解促進に努めています。2025年はプライド月間をこれまでの1ヵ月から3ヵ月に延長し、国内3拠点4箇所でプライド月間巡回展示を実施しました。展示では「東京プライド2025」展示物に加え、LGBTQ+関連書籍の紹介、LGBTQ+ロゴステッカーの配布などを行いました。
4.相談窓口の運営と会社制度の整備
LGBTQ+相談窓口を開設し、従業員が相談しやすい環境を整えています。また社内制度においては、家族の定義に同性パートナーやその子を含めるなど、LGBTQ+の従業員が家庭を含めて安心して働ける仕組みづくりを進めています。
当社は今後もLGBTQ+への理解促進をはじめとするDE&Iの推進に取り組み、多様な人材一人ひとりの個性を生かす風土づくりに努めてまいります。
「PRIDE指標」の「ゴールド」マーク
「ヤマハLGBTQ+」ロゴ
- ※1 LGBTQ+:Lesbian(レズビアン)、Gay(ゲイ)、Bisexual(バイセクシャル)、Transgender(トランスジェンダー)、Questioning(クエスチョニング)/Queer(クィア)の頭文字を取った、性的マイノリティ(少数派)を表す総称。+(プラス)はそれ以外の性を表す表現。
- ※2 PRIDE指標:性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体「work with Pride」が2016年に策定した、日本初のLGBTQ+に関する企業・団体等の取り組みの評価指標。5つの指標で採点され「ゴールド」「シルバー」「ブロンズ」のいずれかに認定される。
- ※3 ERG:当社従業員及び当社グループ企業の従業員からなり、当社が認める社会的な目的に基づく活動に関して従業員の自由意思によって集まり、当社の承認を得て設置される集団。従業員の主体的な活動を通じてより良い組織風土と社会の実現に寄与し、会社の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に貢献し、かつ参加する従業員の働く意欲や働きがいを高めることを目的とする。
- 「work with Pride」ウェブサイト
https://workwithpride.jp/ - ヤマハグループのダイバーシティの推進とインクルージョンについて
https://www.yamaha.com/ja/csr/diversity_equity_inclusion/ - 「東京プライド2025」へのブース出展
https://www.yamaha.com/ja/sustainability/diversity-equity-inclusion/stories/tokyo-pride-2025.html
- このニュースリリースに掲載されている製品情報や問い合わせ先などは、発表日現在の情報です。
発表日以降に変更される場合もありますので、あらかじめご了承ください。 - 文中の製品名や、社名等は当社や各社の商標または登録商標です。