サステナビリティマネジメント

• サステナビリティへの取り組み
• 推進体制
• マテリアリティ
• 社内浸透

サステナビリティへの取り組み

ヤマハグループは「世界中の人々のこころ豊かなくらし」の実現に向け、自らの事業活動と環境・社会との関わりやステークホルダーの期待に鑑みて取り組むべきサステナビリティ課題（マテリアリティ）を特定し、マテリアリティに基づいて定めた「ヤマハグループサステナビリティ方針」に沿って、持続可能な社会への取り組みを行っています。

推進体制

ヤマハ（株）は、取締役会の監督に基づき、代表執行役社長の諮問機関として「サステナビリティ委員会」を設置し、グループ全体のサステナビリティ活動の方向性の議論や、グループ内における取り組み状況のモニタリングを行い、代表執行役社長に答申しています。

また、同委員会の下部組織として、「気候変動部会」「資源循環部会」「調達部会」「人権・DE&I部会」「社会・文化貢献部会」を設置しています。各部会は、以下に示す全社横断的な重要テーマについて、推進体制の整備、方針や目標・施策・実行計画の策定、活動およびモニタリングを行い、サステナビリティ委員会へ報告しています。

気候変動部会：脱炭素、TCFD対応、水リスク対応など

資源循環部会：循環型バリューチェーン、環境配慮設計、包装梱包など

調達部会：木材DD、持続可能な木材、おとの森活動、サプライチェーン人権DD、紛争鉱物対応など

人権・DE&I部会：人権DD、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンなど

社会・文化貢献部会：音楽普及、地域共生など

サステナビリティ委員会の審議内容、ヤマハグループにおける活動状況については取締役会に定期的に報告され、取締役会によるレビューを受けています。

2023年3月期のサステナビリティ委員会活動状況

活動実績：6回開催
主な議題：

• 前中期経営計画におけるサステナビリティ活動のレビュー
• TCFD報告内容の審議
• 今中期経営計画におけるサステナビリティ活動の進捗確認、課題についての議論
• 外部有識者との対話会

LRQA サステナビリティ株式会社 代表取締役 冨田秀実氏をお招きし、サステナビリティ委員会委員および部会委員の参加による対話会を開催。冨田氏による基調講演および質疑応答、ヤマハのサステナビリティ活動の課題などについて意見交換を実施

役員報酬との連動について

持続的かつ社会的な価値向上への取り組みをより強く動機付ける趣旨から、2022年4月の中期経営計画「Make Waves 2.0」スタートに伴い、役員の業績連動報酬の評価指標にサステナビリティを中心とした非財務目標の区分を加えました。

マテリアリティ

ヤマハグループは、自らの事業活動と環境・社会との関わり、ステークホルダーの期待や社会要請に鑑み、社会の持続的発展と中長期的な企業価値向上につながる重要な課題（サステナビリティに関するマテリアリティ）を特定し、取り組みを推進しています。

特定したマテリアリティ

環境

• 気候変動への対応
• 事業所におけるCO₂排出削減
• 調達、物流、製品使用におけるCO₂排出削減
• 持続可能な木材の利用
• 木材の持続可能な調達、利活用
• 森林育成推進
• 省資源、廃棄物・有害物質削減
• 製品・梱包の省資源化・資源循環性向上
• 有害化学物質削減（VOCなど）

社会

• 平等な社会と快適なくらしへの貢献
• 心身の安全と健康
• 遠隔コミュニケーション
• UD・アクセシビリティへの配慮など
• バリューチェーンにおける人権尊重
• サプライヤーの労働人権など

文化

• 音楽文化の普及、発展
• 音楽文化の普及発展に資する製品・サービス・活動
• 次世代育成への貢献

人材

• 働きがいの向上
• 人材開発など
• 人権尊重とDE&I
• ともに働く仲間の人権尊重施策（人権教育、DD）
• DE&I推進（ジェンダー、国籍など）
• 風通しが良く、皆が挑戦する組織風土の醸成
• 意識調査、対話機会創出、WLB、安全と健康など

詳細は以下をご覧ください。

特定プロセス

当社グループのバリューチェーンにおけるサステナビリティ課題を、持続可能な開発目標SDGsなどに照らして抽出し、お客さま、従業員、地域社会の声や、ESG評価項目、NGOからの意見・要請や社外有識者の提言、企業理念や経営ビジョン、中長期的な経営方針を踏まえての重要度評価により、推進を強化すべき課題（マテリアリティ）を特定しています。2022年3月期にはマテリアリティの見直しを行いました。

特定したマテリアリティについて、サステナビリティ委員会の各部会、関係部門にて施策や達成度合いを測るKPI、目標および実行計画を策定します。サステナビリティ委員会が進捗をモニタリングすることで、マテリアリティの取り組みを推進しています。

プロセスの詳細は以下をご覧ください。

社内浸透

ヤマハグループでは、従業員がそれぞれの役割や業務を通じてサステナビリティを推進し、持続可能な社会の構築への貢献を目指しています。階層別および分野別の各種研修やセミナー、イントラネットを使った情報発信、社内イベントや社内報などで、サステナビリティの教育・啓発に取り組んでいます。サステナビリティやSDGsについて気軽に学べる「サステナビリティ・クイズ」、先進企業事例など外部動向を学ぶコンテンツを配信するほか、2023年3月には、一人一人がサステナビリティへの本質的な理解を進めるべく、（株）レスポンスアビリティ代表取締役の足立直樹氏を招いて、全従業員を対象としたオンラインセミナーを開催。気候変動や生物多様性、資源問題などサステナビリティの重要課題について解説いただきました。