サステナビリティマネジメント

ヤマハグループは、「ヤマハグループサステナビリティ方針」に沿って、持続可能な社会に向けた取り組みを行っています。
また、国際社会の共通目標として掲げられた「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals : SDGs)」の達成に、事業を通じて貢献しています。
音楽普及活動を通じた目標4「質の高い教育をみんなに」への取り組みや、持続可能な木材調達による目標12「つくる責任・つかう責任」、目標15「陸の豊かさも守ろう」への貢献をはじめ、SDGsの各目標・ターゲットを意識した製品・サービスの開発や事業プロセスの改善に取り組んでいます。

[ 図 ] 持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals : SDGs)

ヤマハ(株)は、取締役会の監督に基づき、代表執行役社長の諮問機関として「サステナビリティ委員会」を設置し、グループ全体のサステナビリティ活動の方向性の議論や、各部門における取り組み状況のモニタリングを行い、代表執行役社長に答申しています。サステナビリティ委員会の審議内容および結果については、取締役会に報告されています。
また、同委員会の下部組織として全社横断的な重要テーマについて活動方針の策定や各専門分野のモニタリングを行う「気候変動部会」「資源循環部会」「調達部会」「人権・DE&I部会」「社会・文化貢献部会」を設置しています。各部会は、以下に示すテーマについて取り組みを推進するための体制整備、企画・活動推進、モニタリングを行っています。
気候変動部会:脱炭素、TCFD対応、水リスク対応など
資源循環部会:循環型バリューチェーン、環境配慮設計、包装梱包など
調達部会:木材DD、持続可能な木材、おとの森活動、サプライチェーン人権DD、紛争鉱物対応など
人権・DE&I部会:人権DD、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンなど
社会・文化貢献部会:音楽普及、地域共生など

2022年3月期のサステナビリティ委員会活動状況

活動実績:10回開催
主な議題:
  • マテリアリティの見直し
  • カーボンニュートラル、省資源・廃棄物削減、持続可能な木材調達、人権尊重、ダイバーシティ推進に向けた中長期目標・施策
  • 製品・サービスを通じた社会課題解決、社会・文化貢献活動の重点領域
サステナビリティ推進体制

ヤマハグループは、自らの事業活動の環境や社会への影響、ステークホルダーの期待や社会要請に鑑み、社会の持続的発展と中長期的な企業価値向上につながる重要な課題(サステナビリティに関するマテリアリティ)を特定し、取り組みを推進しています。

特定したマテリアリティ

環境

気候変動への対応
  • 事業所・物流におけるCO2排出削減、サプライヤーとの協働
  • 製品の省エネルギー化
持続可能な木材の利用
  • 木材の持続可能な調達、利活用
  • 森林育成推進
省資源、廃棄物・有害物質削減
  • 製品・梱包の省資源化・資源循環性向上
  • 有害化学物質削減(VOCなど)

社会

平等な社会と快適なくらしへの貢献

  • 心身の安全と健康
  • 遠隔コミュニケーション
  • UD・アクセシビリティへの配慮など

バリューチェーンにおける人権尊重

  • サプライヤーの労働人権など

文化

音楽文化の普及、発展

  • 音楽文化の普及発展に資する製品・サービス・活動
  • 次世代育成への貢献

人材

働きがいの向上

  • 人材開発、安全と健康、WLBなど

人権尊重とDE&I

  • ともに働く仲間の人権尊重施策(人権教育、DD)
  • DE&I推進(ジェンダー、国籍など)

風通しが良く、皆が挑戦する組織風土の醸成

  • 意識調査、対話機会創出など

詳細は以下をご覧下さい。

特定プロセス

当社グループのバリューチェーンにおけるサステナビリティ課題を、持続可能な開発目標SDGsなどに照らして抽出し、お客さま、従業員、地域社会の声や、ESG評価項目、NGOからの意見・要請や社外有識者の提言、企業理念や経営ビジョン、中長期的な経営方針を踏まえての重要度評価により、推進を強化すべき課題(マテリアリティ)を特定しています。2022年3月期にはマテリアリティの見直しを行いました。
プロセスの詳細は以下をご覧ください。

特定したマテリアリティについて、サステナビリティ委員会の各部会、関係部門にて施策や達成度合いを測るKPI、目標および実行計画を策定します。サステナビリティ委員会が進捗をモニタリングすることで、マテリアリティの取り組みを推進しています。

ヤマハグループでは、経営層から新入社員に至るまで、それぞれの役割や業務を通じてサステナビリティを推進し、SDGs達成に貢献していくことを目指しています。階層別および分野別の各種研修やセミナー、イントラネットを使った情報発信、社内イベントや社内報などで、サステナビリティの教育・啓発に取り組んでいます。2022年1月からは、グループ内での理解促進のため、サステナビリティやSDGsについて気軽に学べる「サステナビリティ・クイズ」(年間10回予定)を開始しました。

  • サステナビリティ情報サイト
  • サステナビリティ・クイズ
新入社員研修でのサステナビリティ教育
経営層、管理職に向けたサステナビリティ研修

持続可能な社会の構築に向けて国際社会との協調・連携を図るべく、ヤマハは2011年6月に署名した国連グローバル・コンパクトをはじめ、さまざまなイニシアティブに参加しています。