サステナビリティマネジメント

• サステナビリティへの取り組み
• 推進体制
• マテリアリティ
• 従業員教育

サステナビリティへの取り組み

ヤマハグループは「世界中の人々のこころ豊かなくらし」の達成に向け、自らの事業活動と環境・社会との関わりやステークホルダーの期待に鑑みて取り組むべきサステナビリティ課題（マテリアリティ）を特定し、マテリアリティに基づいて定めた「ヤマハグループサステナビリティ方針」に沿って、持続可能な社会への取り組みを行っています。

推進体制

ヤマハ（株）は、取締役会の監督に基づき、代表執行役社長の諮問機関として「サステナビリティ委員会」を設置し、グループ全体のサステナビリティ活動の方向性の議論や、グループ内における取り組み状況のモニタリングを行い、代表執行役社長に答申しています。サステナビリティ委員会の審議内容、ヤマハグループにおける活動状況については取締役会に定期的に報告し、取締役会によるレビューを受けています。

また、同委員会の下部組織として、「気候変動部会」「資源循環部会」「調達部会」「人権・DE&I部会」「社会・文化貢献部会」を設置しています。各部会では、全社横断的な重要テーマについて、推進体制の整備、方針や目標・施策・実行計画の策定、活動およびモニタリングを行い、サステナビリティ委員会へ報告しています。

2026年3月期のサステナビリティ委員会活動状況

活動実績：5回
主な議題：

• 前中期経営計画活動レビュー、外部開示内容（TCFD/TNFDを含む）確認
• 当期進捗・成果確認、課題についての議論
• サステナビリティ各分野の方向性議論

2026年3月期の各部会における活動状況

サステナビリティ推進体制

2026年3月期の取締役会による監督などの状況

活動実績：
サステナビリティ委員会の活動状況のモニタリング 2回

主な議題：

• サステナビリティに関する方針や目標
• サステナビリティ施策の定期的なレビューなど

役員報酬との連動について

持続的かつ社会的な価値向上への取り組みをより強く動機付ける趣旨から、2023年3月期より、役員報酬の一部である譲渡制限付株式報酬を評価する指標としての経営目標に、サステナビリティに関する目標を加えています。

経営目標

マテリアリティ

ヤマハグループは、自らの事業活動と環境・社会との関わり、ステークホルダーの期待や社会要請に鑑み、社会の持続的発展と中長期的な企業価値向上につながる重要な課題（サステナビリティに関するマテリアリティ）を特定し、取り組みを推進しています。

特定したマテリアリティ

環境

気候変動への対応

• 事業所におけるCO₂排出削減
• 調達、物流、製品使用におけるCO₂排出削減

持続可能な木材の利用

• 木材の持続可能な調達、利活用
• 森林育成推進

省資源、廃棄物・有害物質削減

• 製品・梱包の省資源化・資源循環性向上
• 有害化学物質削減（VOCなど）

社会

平等な社会と快適なくらしへの貢献

• 心身の安全と健康
• 遠隔コミュニケーション
• UD・アクセシビリティへの配慮など

バリューチェーンにおける人権尊重

• サプライヤーの労働人権など

文化

音楽文化の普及、発展

• 音楽文化の普及発展に資する製品・サービス・活動
• 次世代育成への貢献

人材

創造的で挑戦的な組織風土の醸成

• 人材開発、意識調査、対話機会創出、WLB、安全と健康など

人権尊重とDE&I

• ともに働く仲間の人権尊重施策（人権教育、DD）
• DE&I推進（ジェンダー、国籍など）

特定プロセス

当社グループのバリューチェーンにおけるサステナビリティ課題を、持続可能な開発目標SDGsなどに照らして抽出し、お客さま、従業員、地域社会の声や、ESG評価項目、NGOからの意見・要請や社外有識者の提言、企業理念や経営ビジョン、中長期的な経営方針を踏まえての重要度評価により、推進を強化すべき課題（マテリアリティ）を特定しています。

特定したマテリアリティに基づいて、サステナビリティ委員会の各部会、関係部門にて施策や達成度合いを測るKPI、目標および実行計画を策定します。マテリアリティは継続的に評価・見直しを行うとともに、サステナビリティ委員会が進捗をモニタリングすることで、マテリアリティの取り組みを推進しています。

従業員教育

ヤマハグループでは、従業員がそれぞれの役割や業務を通じてサステナビリティを推進し、持続可能な社会の構築への貢献を目指しています。階層別および分野別の各種研修やセミナー、イントラサイトや社内広報誌を使った情報発信などで、従業員のサステナビリティ教育・啓発に取り組んでいます。

サステナビリティのイントラサイトにおいて、サステナビリティについて気軽に学べる「サステナビリティ・クイズ」、先進企業事例など外部動向を学ぶコンテンツを定期的に配信するほか、グループ全従業員を対象としたサステナビリティセミナーなどもオンラインで開催しています。

2026年3月期は、温室効果ガス削減やビジネスと人権など、自らの事業活動に大きな影響をもたらすサステナビリティ課題をテーマにした「サステナビリティ・クイズ」を実施しました。