18年連続でSOHOルーター国内シェアNo.1を獲得

　ヤマハ株式会社は、IDC Japan株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 村橋 俊介）が2022年6月に発表した「国内ネットワーク機器市場シェア（2021年）」^※の「SOHOルーター」セグメント（中小企業や個人事業主のオフィス、大企業・中堅企業の遠隔地の小規模オフィス・店舗などで利用）において、18年連続でシェアNo.1を獲得しました。

　当社は、1995年にネットワーク機器の市場へ参入して以来、企業向けルーターを中心に、スイッチや無線LANアクセスポイントなどラインアップを拡充してきました。2016年には、ヤマハネットワーク製品を遠隔から統合管理できるクラウド型サービス「Yamaha Network Organizer（YNO）」を提供開始しています。これらの製品・サービスは、個人や法人のインターネット接続や中堅・中小企業の社内ネットワーク構築を中心に、オフィス、工場、リテール、医療介護、学校、自治体など幅広いお客様に採用いただいております。

　また、近年では、インターネット利用時のセキュリティ向上を求める声に応えてセキュリティ管理のためのUTMアプライアンス製品を発売したほか、高解像度の映像など通信データの増加に伴うネットワークの高速・広帯域化の要望に対し、Wi-Fi 6対応の無線LANアクセスポイントや10ギガビット・マルチギガビット対応のスイッチを発売するなど、常にお客様のご期待・ご要望に沿った製品開発を進めてまいりました。

　サポート面では、製品の設定や運用方法を解説する「ヤマハネットワークウェビナー」を開催するなど、積極的に技術情報を発信しています。さらに、エンジニアが情報交換を行えるソーシャル・ネットワーキング・サービス「ヤマハネットワークエンジニア会（YNE）」の運営や「ヤマハネットワーク技術者認定試験（YCNE）」など、お客様のスキルアップにつながる取り組みも行っています。

　今後も、お客様の「つなぐ」をさらに便利にするために、より良いサービスとサポートを続けてまいります。

• 出典：IDC Japan「国内ネットワーク機器市場シェア、2021年：困難な状況下でも成長する無線LAN機器市場」（IDC #JPJ47865222、2022年6月発行）

　世界的な半導体不足などの影響で製品供給の不透明な状況が続いており、大変なご迷惑をおかけする中、多くのお客様に当社製品をご支持いただいた結果と、心より感謝を申し上げます。今後も、お客様とパートナー企業の皆様のお声に耳を傾け、引き続きご満足いただける製品・サービスの提供を目指してまいります。