「耳を守る」独自技術で、
世界の若者が直面する難聴リスクに新しい価値を提案
－「リスニングケア」機能搭載Bluetooth^®イヤホン－

音楽はいまや生活の一部。それだけに、音との適切な付き合い方が問われるようになっています。2019年2月にWHO（世界保健機関）は、「世界の若者（12～35歳）のおよそ半数にあたる11億人が難聴になる危険性が高い」と警鐘を鳴らしました。スマートフォンや携帯音楽機器で大音量の音楽を長時間聴き続けたり、ライブハウスやクラブ、競技場などで大音量にさらされ続けることで、聴覚に過度な負担がかかり、難聴が生じてしまう可能性があるというのです。

こうした状況で注目されているのが、ヘッドホン・イヤホンで安全に音楽を楽しむために適正な音量や休憩時間に配慮する「Safe Listening（セーフリスニング）」という概念です。WHOとITU（国際電気通信連合）が進めてきたSafe Listening標準化に基づく安全利用の目安は、「音量80デシベル（子どもは75デシベル）、1週間に40時間まで」となっています。日本でも「セーフリスニング事務局」が啓発活動を行っています。

この世界共通の課題に対してヤマハが提示したのが、2019年11月に発表したイヤホンの新製品です。

この新製品の最大の特長は、耳への負担を軽減する独自技術「リスニングケア」機能を搭載したこと。人の聴覚特性上、音量を下げていくと低域と高域が聴こえにくくなるため、つい音量を上げて耳への負担を増してしまいがちですが、リスニングケアはそれを防ぐべく、どの音量でも適切な音のバランスに整える機能です。完全ワイヤレスBluetoothイヤホン『TW-E7A』など3モデル、Bluetoothイヤホン『EP-E50A』など2モデルで、同年12月から国内市場への投入が開始され、今後、順次全世界への展開を予定しています。

開発の背景には、ヤマハが独自に行ったユーザーインサイト（本質的欲求、深層心理）調査の中で浮かび上がった、WHOの勧告を裏打ちするようなデータがありました。毎日何時間も音楽を聴く生活も珍しくない10代の若者やミレニアル世代（※1）には、聴覚に悪影響が生じることに不安を感じ、耳を守りたいと考える傾向があったのです。

ヤマハは、音・音楽を事業の中核に据える企業の社会的使命として、こうした市場の声に応えるべく「良い音を楽しむ」ことと「健康への配慮」を両立させた製品の開発を目指しました。こうして生まれたのが、『TW-E7A』をはじめとした、音質向上を追求するだけでなく「耳を守る」という新しい価値を提案する、野心的なイヤホンだったのです。

もちろん、これらのイヤホンは、健康への配慮だけでなく、「音」へのこだわりも体現した製品です。低音を持ち上げた誇張したバランスの取り方ではなく、細部まで音楽がわかるように、それぞれの楽器本来の音がクリアに聴こえることにフォーカスしています。発売後、実際に手にとったお客さまからも、「音が自然で、長時間でも聴き疲れしない」といった声が多く寄せられています。

ヤマハグループの新中期経営計画「Make Waves 1.0」では、AV機器の事業戦略の1つに、ワイヤレススピーカーやイヤホン・ヘッドホンなどの「パーソナルオーディオ領域での成長」を掲げています。そうそうたる顔ぶれの大手メーカーがひしめく激戦区で、ヤマハが独自のポジションを築くには、新たな付加価値の提案が不可欠です。

ヤマハの楽器・音響事業が、SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）目標3「あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を推進する」と結びつくというのは、従来なかなか想像できないことでした。しかし今回のリスニングケア機能を搭載したイヤホンは、新しい地平を切り拓くものです。ヤマハは「3年後、ヘッドホン・イヤホン製品の70％を耳の健康に配慮したものとする」という部門中期計画を掲げており、今後発売されるワイヤレスイヤホンには、すべてリスニングケア機能を搭載する予定であるほか、さらに研究開発を続けて技術の向上をはかります。今後も音・音楽を事業の中核に据える企業として、「良い音を楽しむ」ことと「健康への配慮」を両立させた、これからの時代に「なくてはならない」イヤホンで、唯一無二の価値創造を行っていきます。