GRI内容索引

GRI（Global Reporting Initiative）Standardsとヤマハグループ取り組みの対照表（GRI 102-55）です。

  • * 中核指標
Standards 開示事項 掲載場所
GRI 102：一般開示事項
1. 組織のプロフィール
102-1* 組織の名称
102-2* 活動、ブランド、製品、サービス
102-3* 本社の所在地
102-4* 事業所の所在地
102-5* 所有形態および法人格
102-6* 参入市場
102-7* 組織の規模
102-8* 従業員およびその他の労働者に関する情報
102-9* サプライチェーン
102-10* 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
  • -
102-11* 予防原則または予防的アプローチ
102-12* 外部イニシアティブ
102-13* 団体の会員資格
2. 戦略
102-14* 上級意思決定者の声明
102-15* 重要なインパクト、リスク、機会
3. 倫理と誠実性
102-16* 価値観、理念、行動基準・規範
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
4. ガバナンス
102-18* ガバナンス構造
102-19 権限委譲
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
102-23 最高ガバナンス機関の議長
  • -
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
102-25 利益相反
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
  • -
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33 重大な懸念事項の伝達
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針
102-36 報酬の決定プロセス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
  • -
102-38 年間報酬総額の比率
  • -
102-39 年間報酬総額比率の増加率
  • -
5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40* ステークホルダー・グループのリスト
102-41* 団体交渉協定
102-42* ステークホルダーの特定および選定
102-43* ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
102-44* 提起された重要な項目および懸念
6. 報告実務
102-45* 連結財務諸表の対象になっている事業体
102-46* 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
102-47* マテリアルな項目のリスト
102-48* 情報の再記述
  • （変更した際は脚注などに記載いたします。）
102-49* 報告における変更
102-50* 報告期間
102-51* 前回発行した報告書の日付
102-52* 報告サイクル
102-53* 報告書に関する質問の窓口 ヤマハ（株）経営企画部サステナビリティ推進グループ
102-54* GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 この報告書は、GRIスタンダードの中核（Core）オプションに準拠して作成されています。
102-55* 内容索引
102-56* 外部保証
Standards 開示事項 掲載場所
GRI 200s：経済
GRI 201：経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
  • -
GRI 202：地域経済での存在感
マネジメント手法：コミュニティへの参画およびコミュニティの発展、人材育成
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）
  • -
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
  • -
GRI 203：間接的な経済的インパクト
マネジメント手法：コミュニティへの参画およびコミュニティの発展
203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
  • -
GRI 204：調達慣行
マネジメント手法：バリューチェーンにおける社会的責任の推進
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
  • -
GRI 205：腐敗防止
マネジメント手法：汚職防止、責任ある政治的関与、コンプライアンス、コンプライアンス行動規準
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
  • -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
  • 該当なし
GRI 206：反競争的行為
マネジメント手法：公正な競争
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI 207：税金
207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207-4 国別の報告
  • -
Standards 開示事項 掲載場所
GRI 300s：環境
GRI 301：原材料
マネジメント手法：持続可能な資源の利用
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI 302：エネルギー
マネジメント手法：気候変動の緩和および気候変動への適応
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303：水と廃水
303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水
303-5 水消費
GRI 304：生物多様性
マネジメント手法：持続可能な資源の利用、ヤマハグループ木材調達方針、生物多様性の保全
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
  • -
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
  • -
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
  • -
GRI 305：大気への排出
マネジメント手法：汚染の防止、気候変動の緩和および気候変動への適応
305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）
305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）
305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3）
305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位
305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量
305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物
GRI 306：廃棄物
マネジメント手法：汚染の防止、持続可能な資源の利用
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3 発生した廃棄物
306-4 処分されなかった廃棄物
306-5 処分された廃棄物
GRI 307：環境コンプライアンス
マネジメント手法：汚染の防止
307-1 環境法規制の違反
  • 該当なし
GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント
マネジメント手法：：バリューチェーンにおける社会的責任の推進、ヤマハグループ購買方針、ヤマハサプライヤーCSR行動基準、ヤマハグループグリーン調達方針
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
Standards 開示事項 掲載場所
GRI 400s：社会
GRI 401：雇用
マネジメント手法：ダイバーシティ推進とインクルージョン、ワークライフバランスの推進
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇
GRI 402：労使関係
マネジメント手法：従業員との対話
402-1 業務上の変更に関する最低通知期間
GRI 403：労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム
403-2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査
403-3 労働衛生サービス
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
  • 安全と健康／安全衛生に関する方針・体制、安全衛生に関わる労働協約
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害
403-10 労働関連の疾病・体調不良
  • -
GRI 404：研修と教育
マネジメント手法：人材育成
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405：ダイバーシティと機会均等
マネジメント手法：ダイバーシティ推進とインクルージョン
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 （男女を問わず適正な処遇を実施し、性別による基本給与の差はありません）
GRI 406：非差別
マネジメント手法：人権の尊重、ヤマハグループ人権方針、コンプライアンス行動規準、ヤマハサプライヤーCSR行動基準
406-1 差別事例と実施した救済措置
GRI 407：結社の自由と団体交渉
マネジメント手法：従業員との対話、人権の尊重、ヤマハグループ人権方針、コンプライアンス行動規準、ヤマハサプライヤーCSR行動基準、バリューチェーンにおける社会的責任の推進
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
  • -
GRI 408：児童労働
マネジメント手法：人権の尊重、ヤマハグループ人権方針、コンプライアンス行動規準、ヤマハサプライヤーCSR行動基準、バリューチェーンにおける社会的責任の推進
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI 409：強制労働
マネジメント手法：人権の尊重、ヤマハグループ人権方針、コンプライアンス行動規準、ヤマハサプライヤーCSR行動基準、バリューチェーンにおける社会的責任の推進
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI 410：保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
  • -
GRI 411：先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
  • -
GRI 412：人権アセスメント
マネジメント手法：人権の尊重、ヤマハグループ人権方針、コンプライアンス行動規準、ヤマハサプライヤーCSR行動基準、バリューチェーンにおける社会的責任の推進
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
  • -
GRI 413：地域コミュニティ
マネジメント手法：コミュニティへの参画およびコミュニティの発展
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所
  • -
GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント
マネジメント手法：バリューチェーンにおける社会的責任の推進 、ヤマハグループ購買方針、ヤマハサプライヤーCSR行動基準
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
GRI 415：公共政策
マネジメント手法：責任ある政治的関与、コンプライアンス行動規準
415-1 政治献金
  • 1件3万円
GRI 416：顧客の安全衛生
マネジメント手法：製品・サービスの安全性確保、製品・サービス情報の開示
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417：マーケティングとラベリング
マネジメント手法：製品・サービス情報の開示、持続可能な消費、ヤマハエコプロダクツ制度
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
  • 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
  • 該当なし
GRI 418：顧客プライバシー
マネジメント手法：個人情報の保護、個人情報保護方針
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
GRI 419：社会経済面のコンプライアンス
マネジメント手法：コンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反