製品・サービスの環境配慮

ヤマハグループは、ヤマハグループ環境方針に「環境に与える負荷の少ない技術の開発と商品の提供に努める」ことを掲げています。生産する多様な製品群について、材料調達から製造、輸送、使用、廃棄に至る製品ライフサイクル全体を通して環境影響を評価するLCA（Life Cycle Assessment）などの手法を用いて、それぞれの環境負荷の特徴を把握し、各製品の主要な環境負荷に対応した環境配慮設計に取り組んでいます。
また、製品に含まれる化学物質については、含有規準や管理システムの整備、グリーン調達を実施しています。

• ※ 各ライフサイクルの段階における円の大きさは、相対的な環境負荷の大きさを模式的に表しています。

製品に含まれる化学物質の中には、環境負荷低減のため廃棄時に適切な処理を必要とするもの（環境負荷物質）や、用途によっては使用者の健康に影響のある物質があります。このため、さまざまな国の法規制において、製品への含有制限や情報開示が求められています。
ヤマハでは、2003年2月に「製品に係る化学物質の含有規準」を制定し、製品の設計・開発にあたってこの規準に沿って含有化学物質を管理することで、遵法性の確保と環境負荷の低減に役立てています。これらの規準は法規制の拡大・改定への対応や自主規準の付加などにより、随時改定しています。

製品の含有化学物質を管理するためには、製品に組み込む部品・材料などに含まれる化学物質を把握・管理することが重要です。ヤマハグループでは、2008年度に管理システムを構築し、調達先の協力のもとに部品含有化学物質の調査と管理を進めています。
2010年度に、業界標準の含有化学物質情報伝達フォーマットの一つであるAIS^※1を採用し、欧州REACH規則における認可対象候補物質^※2のように継続的に追加されていく化学物質規制にも、柔軟に対応できる体制を整える一方で、部品の含有化学物質管理について理解と協力を得るため、調達先向けの説明会を実施しています。

ヤマハグループでは、2002年に「グリーン調達基準書」を制定・公開し、調達先からご提供いただいた含有物質のデータや化学物質管理の取り組み状況をデータベースに取り込み、製品中の規制物質の含有状況確認や環境規制などへの影響評価に役立てています。活動にあたっては、人の健康被害や環境汚染に関わる重要課題と位置付け、より環境負荷の小さい材料・部品の調達に努めるとともに、この「グリーン調達基準書」は、グローバルな環境規制の変化に合わせて適時見直しています。

ヤマハグループでは、環境に配慮した製品づくりを促進するため、2015年に「ヤマハエコプロダクツ制度」をスタートしました。これは、環境配慮の基準を明確にし、ヤマハ製品の環境配慮を推進していく取り組みです。
環境配慮の自社規準を満たし、ヤマハエコプロダクツと認定した製品に「ヤマハエコラベル」表示を進めることで、お客さまに分かりやすい環境配慮情報を提供し、製品選びの一助となることを目指しています。2018年3月末時点で、認定数は従来製品も含め320製品を超え、うち新規開発の30製品にエコラベルを表示しています。

• ヤマハエコプロダクツ制度
• 持続可能な消費

ヤマハグループの製品には、一般消費者向けだけでなく法人向けの製品もあります。その中には、お客さまの事業活動において環境負荷を低減したり、お客さまが生産する製品の使用時の環境負荷低減に役立つ製品があります。 ヤマハグループは、こうした製品の開発と普及促進を通じて、社会全体の環境負荷低減に貢献していきます。