ヤマハグループ環境データ

環境会計 G4-EN31
集計範囲:
本社、国内生産/リゾート拠点、インドネシア生産拠点
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
環境コスト 環境設備投資 百万円 203 142 245 169 373
環境費用(人件費・経費) 百万円 1,454 1,383 1,376 1,343 1,240
環境効果 CO2排出削減量 G4-EN19 万t 0.1 0.3 -0.2 1.1 0.5
水使用削減量 万m3 -6.6 -14.5 -15.8 84.8 77.8
経済効果 節約金額 百万円 -69 -156 -465 826 223
有価物売却益 百万円 288 292 329 357 256
ISO14001内部環境監査
集計範囲:
本社、国内生産/リゾート拠点
集計時期:
年度末(3/31)
項目 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
内部環境監査員 有資格者数
(従業員中の人数割合)
490
(6.9%)
419
(6.2%)
内部環境監査実施数 全9拠点 全9拠点 全9拠点 全8拠点 全8拠点
汚染の防止
ISO26000 6.5.3
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)(は国内)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
排水量計 G4-EN22 万m3 265.0 209.8 175.7
放流先別 河川・湖沼 万m3 195.6 135.5 94.9
半塩水取水源/海 万m3 0.0 0.0 0.0
地下水 万m3 0.0 0.0 0.0
下水道 万m3 69.4 74.3 80.8
他の組織への排水 万m3 0.0 0.0 0.0
NOx排出量 G4-EN21 t 39.1 38.5 34.8 32.4 32.6
SOx排出量 G4-EN21 t 15.6 15.7 15.9 4.0 4.6
PRTR排出量 G4-EN21 t 44.9 48.3 48.5 74.0 52.7
VOC大気排出量 G4-EN21 t 138 145 152 179 165
環境リスク監査 国内 拠点 2 2 2 2 4
海外 拠点 2 4 3 2 4
  • ※本社環境部門スタッフによる専門・技術的監査
持続可能な資源の利用
ISO26000 6.5.4
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)(は国内)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
取水量計 G4-EN8 万m3 297.8 240.5 221.0
水源別 地表水 万m3 0.0 0.0 0.0
半塩水/海水 万m3 0.0 0.0 0.0
雨水 万m3 0.0 0.0 0.0
地下水(再生可能) 万m3 179.7 116.0 91.7
地下水(再生不可能) 万m3 0.0 0.0 0.0
油汚濁水/プロセス水 万m3 0.0 0.0 0.0
市水 万m3 118.1 124.5 129.3
他の組織からの廃水 万m3 0.0 0.0 0.0
水の再生利用
G4-EN10
リサイクル水量 万m3 6.2 6.2 6.6
リサイクル率 2.7 4.6 4.7
木材調達量計※1 千m3 85.2
形態別 無垢材 千m3 47.4
ボード材 千m3 37.8
伐採地域別 日本 千m3 1.1
中国 千m3 6.9
東南アジア 千m3 34.7
オセアニア 千m3 16.0
北米 千m3 12.0
欧州 千m3 8.0
アフリカ 千m3 0.5
その他 千m3 6.1
PRTR対象物質/VOC使用量 t 759 758 300 232 206
廃棄物発生量 G4-EN23 千t 15.4 13.6 14.3 13.5 13.6
再資源化の取り組み 廃棄物発生量 千t 8.4 8.2 8.2 7.6 7.2
再資源化率※2 99.8 99.9 99.3 99.2 99.0
  • ※1:2016年に構築したシステムによる集計値
  • ※2:埋立率より計算
エネルギー
ISO26000 6.5.4/6.5.5
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
エネルギー使用量計 G4-EN3 TJ 1,363 1,349 1,355 1,218 1,134
地域別 日本 TJ 863 854 855 717 619
中国 TJ 262 263 255 246 246
東南アジア TJ 238 232 245 255 269
気候変動の緩和および気候変動への対応
ISO26000 6.5.5
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)(物流データは主要販売拠点を含む)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
GHG排出量 スコープ1
G4-EN15
万t-CO2 3.64 3.59 3.30 2.60 2.50
スコープ2
G4-EN16
万t-CO2 16.23 16.06 15.68 14.04 13.14
GHG排出原単位※1 G4-EN18 万t-CO2
/百億円
0.542 0.479 0.439 0.382 0.383
GHG排出削減量※2 G4-EN19 万t-CO2 0.22 0.67 2.34 1.00
物流輸送量※3 G4-EN17 百万t×km 332,822 369,353
物流CO2排出量※3 G4-EN17 t-CO2 121,441 110,794
  • ※1:スコープ1,2合計値の売上高原単位
  • ※2:スコープ1,2合計値の前年差
  • ※3:スコープ3のカテゴリー4
製品・サービスの環境配慮
ISO26000 6.5/6.7.5
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
ヤマハエコプロダクツ制度 認定製品数 4 306
エコラベル表示製品数 2 13
製品環境テーマの社内講習受講者数 43 24 24 19 17
  • ※2015年12月制定の自社基準による制度