ヤマハグループ環境データ

集計方法・範囲などの見直しにより、項目の変更および過年度データの修正を実施しております。

気候変動の緩和および気候変動への対応
ISO 26000 6.5.5
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)(物流データは主要販売拠点を含む)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
GHG排出量 スコープ1
GRI-305-1
万t-CO2 3.6 3.3 2.6 2.5 2.3
GHG排出量 スコープ2 マーケット基準
GRI-305-2
万t-CO2 15.4 15.4 14.1 13.3 13.5
GHG排出原単位※1 GRI 305-4 万t-CO2
/百億円
0.48 0.44 0.38 0.38 0.35
GHG排出削減量※2 GRI 305-5 万t-CO2 -1.7 0.3 2.1 0.8 0.02
バイオマスやバイオ燃料からのGHG排出量 GRI 305-5 万t-CO2 - - - - 0.9
GHG排出量 スコープ3 GRI 305-3 購入した商品・サービス 万t-CO2 - - 34.7 41.4 43.7
資本財 万t-CO2 - - 3.6 5.6 7.9
スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動 万t-CO2 - - 1.3 0.7 0.7
輸送、配送(上流) 万t-CO2 - - 12.4 11.1 11.1
事業から出る廃棄物 万t-CO2 - - 0.5 0.5 0.3
出張 万t-CO2 - - 0.4 0.4 0.3
雇用者の通勤 万t-CO2 - - 1.0 1.2 1.2
リース資産(上流) 万t-CO2 - - 該当なし 該当なし 該当なし
輸送、配送(下流) 万t-CO2 - - 1.7 1.8 2.2
販売した製品の加工 万t-CO2 - - 該当なし 該当なし 該当なし
販売した製品の使用 万t-CO2 - - 42.4 44.1 43.2
販売した製品の廃棄後の処理 万t-CO2 - - 0.5 0.6 0.7
下流部門のリース資産 万t-CO2 - - 該当なし 該当なし 該当なし
フランチャイズ 万t-CO2 - - 該当なし 該当なし 該当なし
投資 万t-CO2 - - 該当なし 該当なし 該当なし
物流輸送量※3 GRI 305-3 百万t×km - - 332,822 369,353 374,425
インドネシア植林活動によるCO2吸収量(2017年度推計) GRI 305-5 第1期エリア※4 30,929t(12年間) 第2期エリア 11,542t(7年間)
  • ※1 スコープ1,2合計値の売上高原単位
  • ※2 スコープ1,2合計値の前年差
  • ※3 スコープ3のカテゴリー4
  • ※4 ヤマハ発動機(株)との共同実施
エネルギー
ISO 26000 6.5.4/6.5.5
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
エネルギー使用量計 GRI 302-1 MWh 383,223 376,785 338,094 292,261 292,029
再生可能エネルギー源からのエネルギー量 MWh - - - - 16,665
地域別 日本 MWh 244,602 237,624 198,904 172,546 162,467
中国 MWh 72,506 70,920 68,362 51,596 54,660
東南アジア MWh 66,116 68,241 70,828 68,120 74,902
汚染の防止
ISO 26000 6.5.3
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)(は国内)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
排水量計 GRI 306-1 万m3 240.7 268.4 209.6 178.8 169.4
放流先別 河川・湖沼 万m3 166.3 195.6 135.5 99.1 96.3
半塩水取水源/海 万m3 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
地下水 万m3 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
下水道 万m3 74.4 69.7 74.0 79.7 73.0
他の組織への排水 万m3 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
NOx排出量 GRI 305-7 t 38.5 34.8 32.4 32.6 29.7
SOx排出量 GRI 305-7 t 15.7 15.9 4.0 4.6 2.8
PRTR排出量 GRI 305-7 t 48.3 48.5 74.0 52.7 53.9
VOC大気排出量 GRI 305-7 t 145 152 179 165 184
環境リスク監査 国内 拠点 2 2 2 4 4
海外 拠点 4 3 2 4 4
- - - - - - - - -
  • ※ 本社環境部門スタッフによる専門・技術的監査
持続可能な資源の利用
ISO 26000 6.5.4
集計範囲:
グループ(本社、生産/リゾート拠点)(は国内)
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
取水量計GRI 303-1 万m3 281 298 241 221 207
水源別 地表水 万m3 - 0.0 0.0 0.0 0.0
半塩水/海水 万m3 - 0.0 0.0 0.0 0.0
雨水 万m3 - 0.0 0.0 0.0 0.0
地下水(再生可能) 万m3 159 180 116 92 107
地下水(再生不可能) 万m3 - 0.0 0.0 0.0 0.0
油汚濁水/プロセス水 万m3 - 0.0 0.0 0.0 0.0
市水 万m3 121 118 125 129 100
他の組織からの廃水 万m3 - 0.0 0.0 0.0 0.0
水の消費量 万m3 54 51 44 51 45
水の再生利用
GRI 303-3
リサイクル水量 万m3 28 12 16 16 20
リサイクル率 21.9 13.2 18.3 15.6 25.4
木材調達量計※1 GRI 301-1 千m3 - - - 85.2 85.8
形態別 無垢材 千m3 - - - 47.4 50.4
ボード材 千m3 - - - 37.8 35.4
伐採地域別 日本 千m3 - - - 1.1 2.4
中国 千m3 - - - 6.9 9.2
東南アジア 千m3 - - - 34.7 34.0
オセアニア 千m3 - - - 16.0 13.0
北米 千m3 - - - 12.0 14.4
欧州 千m3 - - - 8.0 10.3
アフリカ 千m3 - - - 0.5 0.8
その他 千m3 - - - 6.1 1.8
PRTR対象物質/VOC使用量 t 758 300 232 206 203
廃棄物発生量 GRI 306-2 千t 13.6 14.3 13.5 13.6 11.5
再資源化の取り組み 廃棄物発生量 千t 8.2 8.2 7.6 7.1 6.3
再資源化率※2 100 99 99 99 99
  • ※1 2016年に構築したシステムによる集計値
  • ※2 埋立率より計算
製品・サービスの環境配慮
ISO 26000 6.5/6.7.5
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
ヤマハエコプロダクツ制度※1 認定製品数 - - 4 306※2 16
エコラベル表示製品数 - - 2 13 16
製品環境テーマの社内講習受講者数 24 24 19 17 13
  • ※1 2015年12月制定の自社基準による制度
  • ※2 既存製品の遡及認定を実施
ISO 14001内部環境監査
集計範囲:
本社、国内生産/リゾート拠点
集計時期:
年度末(3/31)
項目 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
内部環境監査員 有資格者数
(従業員中の人数割合)
- - 490
(6.9%)
419
(6.2%)
381
(5.7%)
内部環境監査実施数 - 全9拠点 全9拠点 全8拠点 全8拠点 全8拠点
環境会計
集計範囲:
本社、国内生産/リゾート拠点、インドネシア生産拠点
集計時期:
年度末(3/31)
項目 内訳等 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
環境コスト 環境設備投資 百万円 142 245 169 373 780
環境費用(人件費・経費) 百万円 1,383 1,376 1,343 1,240 1,081
環境効果 CO2排出削減量 GRI 305-5 万t 0.3 -0.2 1.1 0.5 0.1
水使用削減量 万m3 -14.5 -15.8 84.8 -7.0 10.8
経済効果 節約金額 百万円 -156 -465 826 223 449
有価物売却益 百万円 292 329 357 256 383